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2014年8月
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昨夜も花火を小橋から眺める。本日も猛暑。先日来の水害で宿泊のキャンセル多いとのこと。宿を出て御所の湯。午前中は空いている。渓流を見ながらの露天。 ここがベスト。
駅前通りの店でかに箱すしとオーガニックコーヒーをいただいて、全但バスの神戸行き高速バスで帰宅。
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昼大谿川沿いの蕎麦屋でかに蕎麦を食べて御所の湯に入る。渓流直下の露天。その後温泉寺を見てロープウェイを往復。城崎の町と円山川、その先の日本海も見 えた。下って、まんだらの湯に寄り宿へ戻る。昨夜は涼しかつたが今日は猛暑で温泉のハシゴしても結局汗だく。
夕刻再び御所の湯に寄り、木もれびカフェ。ここはWi-Fiが使える。
昨夜９時から花火打ち上げ、川にかかる橋から眺める。若者、外国人も多い。柳は枝垂桜のよう。今日は晴れ。地蔵湯、柳湯と見て一の湯の洞窟風呂に入り、雑 貨屋カフェで地ビール。
午後三宮から姫路、播但線に乗り換え寺前、和田山経由で城崎温泉へ。途中神河町や竹田を通る。夕刻地蔵湯となりの宿はやかわ着。温泉街の佇まいが素晴らし い。湯からあがると雨。
久しぶりに晴れた今日umieに行きフードコートで昼食。夏休み家族連れで賑わう。映画るろうにを見て突堤 沿いを歩き三宮へ。クルーズの船が停泊。近いう ち乗ってみようと思いながら帰宅。
第一次大戦後、国際連盟規約第八条の掲げる「軍備縮小」(「国の安全と、国際的な義務遂行のための共同行動 実施とに支障がない最低限度まで、その軍備を縮 小する」)の理念のもとで、ワシントン会議(1921~2)、ジュネーブ軍縮会議(1932~4)、ロンドン海軍軍縮会議(1930)などが開催された。 国内に軍事産業が台頭するアメリカ、最大の植民地保有国イギリスが主導したワシントン、ロンドン会議では海軍主力艦および補助艦の保有量の一定の制限を合 意したが、国際連盟が主導した一般軍縮会議であるジュネーブ会議は、英仏とドイツの軍備を巡る対立、日本による満州事変(1931)、ヒトラーの権力掌握 (1933)と日独の国際連盟脱退という状況のもと、なんら成果を得ることなく終了する。
第一次大戦後の国際安全保障体制構築の努力(国際連盟)、軍縮の努力(ワシントン、ロンドン会議など)と戦争非合法化の 努力(パリ不戦条約など)にもかかわらず、1939年ナチスドイツのポーランド侵攻によって再びヨーロッパにおける戦争が始まる。しかし、当時戦争に関す る国 家間の敷居は第一次大戦時よりは高くなっていた。国際連盟や不戦条約の掲げる「集団安全保障」「軍縮」「不戦」の理念のもと、第一次大戦前にあった日英同 盟(Anglo-Japanese Alliance1911)や露仏同盟(Franco-Russian Alliance 1894)のような個別国家ごとの軍事同盟は大戦間期にはほとんど締結されることがなかったのである。
ちなみに第一次日英同盟(1902)は日露戦争前に締結されたが、交戦国が一国の場合は相互に「中立」を守ることとし、戦争の拡大を防ぐ役割もあった。 しかし1905年の改訂により日英どちらかが「領土」「特殊利益」防護のため他国と交戦する時、攻撃国の数、攻撃がどこで発生するかを問わず相互の参戦義 務規定を持つにいたり、これを理由に 日本は第一次大戦に参戦する。
日英同盟(第一次1902)
第二條 若シ日本國又ハ大不列顛國ノ一方カ上記各自ノ利益ヲ防護スル上ニ於テ別國ト戰端ヲ開クニ至リタル時ハ他ノ一方ノ締約國ハ嚴正中立ヲ守リ倂セテ其同 盟國ニ對シテ他國カ交戰ニ加ハルヲ妨クルコトニ努ムヘシ
第三條 上記ノ場合ニ於テ若シ他ノ一國又ハ數國カ該同盟國ニ對シテ交戰ニ加ハル時ハ他ノ締約國ハ來リテ援助ヲ與へ協同戰鬪ニ當ルヘシ講和モ亦該同盟國ト相 互合意ノ上ニ於テ之ヲ爲スヘシ
日英同盟(第二次1905 第三次1911)
第二條 兩締盟國ノ一方カ挑發スルコトナクシテ一國若ハ數國ヨリ攻撃ヲ受ケタルニ因リ又ハ一國若ハ數國ノ侵 略的行動ニ因リ該締盟國ニ於テ本協約前文ニ記述 セル其ノ領土權又ハ特殊利益ヲ防護セムカ爲交戰スルニ至リタルトキハ前記ノ攻撃又ハ侵略的行動カ何レノ地ニ於テ發生スルヲ問ハス他ノ一方ノ締盟國ハ直ニ來 リテ其ノ同盟國ニ援助ヲ與ヘ協同戰鬪ニ當リ講和モ亦雙方合意ノ上ニ於テ之ヲ爲スヘシ
この日英同盟も集団安全保障体制と国際連盟規約に反するものとして1922年ワシントン会議において破棄が決定される。その後世界恐慌による経済危機に際 し 各国は関税同盟を結び世界経済のブロック化が進み、これが世界大戦の背景の一つになるものの、大戦間期末まで二国間・多国間の軍事同盟はほぼ締結されるこ とが なかった。アメリカの不参加と常任理事国三国の相次ぐ脱退により国際連盟は無力化していくが、その理念に反し個別的な軍事同盟を結ぶことを各国は抑制・躊 躇した のである。(例外は1922年のドイツ・ソ連によるラパッロ条 約。両国の外交関係を修復したが、秘密条項によりヴェルサイユ条約で空軍の保持を禁止されていたドイツのソ連領内における航空訓練の実施などを定めた。)
当時最も民主的といわれた「ドイツ基本法(ワイマール憲法)」をもつドイツでは、1933年1月大統領ヒンデンブルクにより第一党ナチス党首ヒトラーが首 相に任命されナチス政権が誕生する。自作自演と疑われる国会放火事件をへてドイツ共産党議員81人の拘禁、亡命を余儀なくさせる中、ヒトラーは3月「全権 委任法」を成立させ議会の権限を政府に委譲し、憲法に違反する法の作成を可能とし、これによりワイマール憲法は死文化した。中間派を取り込むため第五条で これは五年間の時限立法とされたが、無論守られなかった。35年ヒトラーはドイツ再軍備を宣言、ヴェルサイユ条約の軍備条項を破棄し陸軍10万人とされた 軍備を大幅に拡張していく。徴兵制を復活し「国防省」を「戦争省」としたが、軍隊の呼び名はReichswehr（共和国軍)を Wehrmacht（国防軍）としたのみであり、以後東欧への侵攻もヨーロッパ諸国の占領も独ソ戦もヒトラーを最高司令官とする「国防軍」によって行われ ていく。
1939年9月1日「東欧はドイツ人の生活圏」とするナチスドイツのポーランド侵攻と英仏の対独宣戦布告によって再びヨーロッパにおける戦争がはじまる が、「英国とポーランドの間の 相互扶助の合意(1939年8月25日)」のような軍事的な相互支援を含む協定が締結されたのはその直前であり、日独伊三国が「防共協定」を軍事同盟とし ての「三国同盟」に改訂するのはさらにその1年後である。
日独伊三国同盟(1940)
第三条 日本國、「ドイツ國」及「イタリヤ國」ハ、前記ノ方針ニ基ツク努力ニ附相互ニ協力スヘキ事ヲ約ス。更ニ三締結國中何レカ一國カ、現ニ欧州戦争又ハ 日支紛争ニ参入シ居ラサル一國ニ依リ攻撃セラレタル時ハ、三國ハアラユル政治的経済的及軍事的方法ニ依リ相互ニ援助スヘキ事ヲ約ス。
この三国同盟でさえ、ヨーロッバと東アジアの当時の戦争状況を一方的に拡大するのではなく、「参入シ居ラサ ル一國ニ依リ攻撃セラレタル時」と主にアメリカの参戦を抑制する目的を持ち、また先制攻撃への支援義務を回避している点は注目される。
これは陸軍主流と外相松岡洋右ら外務官僚の条約推進派にたいし、当時日本国内に英米協調派の海軍次官山本五十六をはじめ、ドイツやヒトラーが信頼に値する 相手なのかと疑う軍事同盟締結への根強い反対、抵抗があったことと関係している。しかし西部戦線でのフランスの敗北とドイツの優勢をうけ、条約交換公文に おいて「第三条の攻撃かどうかは三国で協議」との文言により日本の参戦は回避できるとの解釈のもと、反対論や慎重論を退けて三国同盟は締結される。その際 御前会議においても原嘉道 枢密院議長は、この同盟がアメリカを刺激し日本への圧力をより強めることにならないか、という懸念を表明したとされる。ドイツをアメリカに、アメリカを中 国に置き換えれば、現在と同じ構図である。しかしそうした軍事同盟締結がなんら戦争拡大の抑制や参戦回避に資するものではなかったことはその後の歴史が明 らかにして いる。 (つづく)