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2022年11月29日
「習近平は退陣せよ」「共産党は退陣せよ」26日夜 北京 「言論の自由がほしい」「PCR検査は不要、食事が必要」27日夜 日本大使館に近い北京中心部 「封鎖はいらない、自由がほしい」「言論に自由を、報道に自由を」27日夜 広州 「新型コロナの感染拡大から2年以上が過ぎ、ウイルスも以前より毒性が弱まったと言われているのにもかかわらず未だに政府は毒性が強いと言い続けている。政治主導の感染対策をやめ科学的な観点に基づいた対策を要求する」「私たちの口をふさごうとしていることに抗議しています。声を上げる勇気が必要です。自分たちの自由とあるべき権利のために闘います」「SNSを見て、来ました。ただ怒りを感じます。人々が抗議をするのは当然だと思います」「『ゼロコロナ』政策は度が過ぎている。なにもしていないのに警察は白い紙をこんなにも恐れるのか」「中国ではいかなるときも、政府に要求などできないが、この抗議は、正義のあるべき姿だ」 異例の三期目を迎えて「ゼロコロナ」政策にこだわり国民統制を徹底して独裁色を強める習近平指導部に対する中国市民の抗議の声。一党独裁や個人崇拝は20世紀までの遺物。言論・報道の自由がなく、個人の尊厳や権利、基本的自由を尊重しない社会では、ひとは真に幸福ではいられない。日本や欧米諸国も無論さまざまな問題を抱えているが、中国が民主化することは、中国国民だけではなく同じアジアに住むわれわれにとっても、世界にとっても良いこと。この人びとの訴えを支持したい。 《中国では、厳しい行動制限を伴う「ゼロコロナ」政策に対して首都 北京や上海などで大規模な抗議活動が続いています。共産党の一党支配のもと、厳しい言論統制が敷かれる中国で、党や政府に反対する抗議活動が複数の都市で一斉に行われるのは、極めて異例です。 【随時更新しています】 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中国では、「ゼロコロナ」政策のもと、行動制限などを伴う厳しい対策がとられていて、首都 北京で27日夜、これに反発する人たちが大規模な抗議活動を行いました。 集まった人たちは「自由がほしい」などと大きな声で訴えるとともに、言論が封じ込められていることに抗議の意思を示すため、白い紙を掲げていました。 最大の経済都市、上海では26日に続いて27日も抗議活動が行われ、抗議の声を上げる人々が警察に取り押さえられていました。 このほか、南部の広東省広州や、内陸部の湖北省武漢、それに北京や南京の大学などでも抗議活動が相次いで行われました。 抗議活動から一夜明けた現場では、人の姿はまばらで、大きなバリケードが道路に沿って設置されていました。 中国政府によりますと、27日に確認された新型コロナウイルスの感染者は合わせておよそ3万9000人となり、5日連続で過去最多を更新しました。 共産党の一党支配のもと、厳しい言論統制が敷かれる中国で、「ゼロコロナ」政策に対して大規模な抗議活動が各地で一斉に行われるのは、極めて異例で、中国政府が今後、こうした動きにどう対応するか注目されます。 28日日中 中国外務省が記者会見 抗議活動の言及避ける 中国外務省の趙立堅報道官は28日の記者会見で、中国国内で「ゼロコロナ」政策への不満が高まっているのではないかと問われたのに対し、「事実とは異なる」と否定し、各地で抗議活動が行われたことについては言及を避けました。 そして「中国は一貫して『ゼロコロナ』政策をとり、常に現状に応じて調整をしてきている。われわれは中国共産党の指導と国民の協力と支持によって新型コロナとの闘いが成功すると信じている」と述べました。 また、趙報道官は、イギリスの公共放送BBCが、上海で抗議活動を取材していた特派員が一時拘束されたとする声明を出したことについて、「BBCの声明は事実と異なる。この記者は記者であることを名乗らなかったうえ、記者証も自主的に提示しなかった。外国の記者は、取材においては、中国の法令を順守する必要がある」と述べ、反論しました。 27日夜から28日未明にかけて数百人が集まり抗議活動を行った北京市中心部にある広場の周辺では28日の日中、多くの警察官や警察の車両が配備されていました。 この場所は、日本大使館やアメリカ大使館などが近くにあります。広場のそばには、川沿いの遊歩道があり、ふだんは多くの人が、散歩などを楽しんでいますが、28日は私服の警察官とみられる人たちが周囲を警戒していて、ものものしい雰囲気となっていました。 また、上海では、26日から27日にかけて、市内中心部で大規模な抗議活動が行われました。 このうち、26日の夜には、集まった人たちが「習近平は退陣せよ」とか「共産党は退陣せよ」などと声をあげて抗議する異例の事態となりました。 27日も午後から夜にかけて大勢の人が集まり、抗議の意思を示すため白い紙を掲げる姿や、集まった市民などが警察によって取り押さえられる様子が確認できました。 現場周辺は28日は一転して静けさを取り戻していますが、周辺の道路では、大きなバリケードが設置され、多くの警察車両も見られました。また、多数の警察官とみられる人を乗せたバスが到着し、現場近くを巡回する警察官の姿がみられました。 27日 イギリスBBC 取材の特派員が数時間拘束との声明 イギリスの公共放送BBCは27日、上海で抗議活動を取材していた特派員が一時、数時間にわたって拘束されたとする声明を発表しました。 BBCは声明で、特派員は警察官に殴られたり蹴られたりするなどの暴力をふるわれたとしていて、当局の対応を非難しています。 27日夜 クラクションで支持を示す車も 27日夜、日本大使館に近い北京中心部の広場では、数百人が「ゼロコロナ」政策に反対する抗議活動を行いました。 集まった人たちは、言論が封じ込められていることに抗議の意思を示す白い紙を掲げながら「言論の自由がほしい」とか「PCR検査は不要、食事が必要」などとシュプレヒコールをあげていました。 参加者の男性は「新型コロナの感染拡大から2年以上が過ぎ、ウイルスも以前より毒性が弱まったと言われているのにもかかわらず未だに政府は毒性が強いと言い続けている。政治主導の感染対策をやめ科学的な観点に基づいた対策を要求する」と話していました。 近くを通る車の中にはクラクションを鳴らし、運転手が抗議活動への支持を示す様子もみられました。 現場には、多くの警察官や警察車両が配備され、道路の一部が封鎖されたり歩道に規制線が張られたりするなど、物々しい雰囲気となっていました。 2 7日夜 北京 抗議参加者「口をふさごうとしていることに抗議」 北京で抗議活動に参加した男性は「私たちの口をふさごうとしていることに抗議しています。声を上げる勇気が必要です。自分たちの自由とあるべき権利のために闘います」と話していました。 また、抗議活動の現場を訪れた女性は「SNSを見て、来ました。ただ怒りを感じます。人々が抗議をするのは当然だと思います」と話していました。 27日夜 上海 訪れた女性「何が起きたのか確かめたい」 27日夜、抗議活動が起きた上海の通りを訪れていた20代の女性は「何が起きたのか自分の目で確かめるためにここに来ました」と話していました。 そのうえで「現場で見た警察官の中には、安全に気をつけるように声をかけてくる人もいれば、『処罰されるべき若者もいる』と話す人もいて権力の側にいる人たちも判断ができなくなっている」と述べ、現場で混乱が続いていることをうかがわせました。 このほか、新型コロナウイルス対策をもっと科学的にすべきだとして政府に対して、政策の見直しを求めていました。 27日夜 広州でも抗議活動 参加者の多くは若者 広東省の中心都市で、国内で4番目に経済規模が大きい南部の広州でも27日夜、大規模な抗議活動が起きました。 参加者の多くは若者で、厳しい外出制限がとられている地区に近い公園に集まり、言論が封じ込められていることに抗議の意思を示す白い紙を掲げていました。 そして「封鎖はいらない、自由がほしい」と大きな声で訴えていたほか、「言論に自由を、報道に自由を」などと抗議の声を上げていました。 公園で抗議活動を行っていた人たちが大勢の警察官に取り囲まれ、身動きがとれなくなっている様子も確認できました。 広州では、先月下旬から感染が広がり、地区によっては1か月以上、住民の外出が厳しく制限され、今月14日にも大規模な抗議活動が起きています。 抗議活動に参加した男性は「『ゼロコロナ』政策は度が過ぎている。なにもしていないのに警察は白い紙をこんなにも恐れるのか」と話していました。 別の男性は「中国ではいかなるときも、政府に要求などできないが、この抗議は、正義のあるべき姿だ」と話していました。》 |
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2022年11月29日 ・岸田文雄首相は28日、防衛費に「防衛に資する」研究開発費などを加えた安全保障関連経費について、2027年度時点で国内総生産(GDP)比2%とするよう浜田靖一防衛相と鈴木俊一財務相に指示。 ・新たに防衛費と合算する費用は、研究開発、港湾などの公共インフラ、サイバー安全保障、国際的協力の4分野で、これまで他省庁予算とされたものを加え、NATO(北大西洋条約機構)の定義を参考に、海上保安庁予算や恩給費なども算入。 ・21年度当初見通しのGDP559兆円を前提にすると、2%は約11兆円。自民党は国防族を中心に財源については借金である国債の発行を訴える。 ・29日午前に開かれた自民党会合では、岸田文雄首相の指示に対し従来の防衛費の増額を抑制するための「水増し」といった指摘が多く、財源確保のための増税には「反対の大合唱」。出席者の一人は「増税反対、国債で対応しろの大合唱だった」と。 ・経済産業省は28日、岸田政権が掲げる「原発の最大限活用」を実現するための計画案を示した。廃炉が決まった原発の建て替え(リプレース)を具体化させると明記し、最長60年と定めている運転期間についても、さらに延ばせる制度を盛り込んだ。 ・再稼働に必要な原子力規制委員会の審査や、運転差し止めの司法判断などで停止している期間を運転期間から除外する。10年間停止した場合、運転開始から70年まで運転。 ・公明党は敵のミサイル基地などを攻撃する「反撃能力」(敵基地攻撃能力)の保有を容認する方向となった。石井啓一幹事長は25日の記者会見で、反撃能力に関し「日本にはしっかりと反撃能力があると示すことが、結果として日本に対する攻撃を抑止することになる。抑止能力強化が最大の目的だ」と。 カルトに汚染された自民と「平和の党」をかなぐり捨てた公明の、共同通信の調査で内閣支持率は33.1%、不支持率は51.6%の岸田内閣が、「敵基地攻撃能力」「防衛費GDP2%」そして「原発再稼働・建替え」に予算の裏付けも、一千兆円国債負担の返済の当てもなく、党内の不協和音と共に日本国憲法と東日本大震災、福島第一原発事故の教訓もかなぐり捨てて高齢ドライバーのようにアクセルを踏み違えて爆走する。 2%を自己目的化させてあれこれ予算を寄せ集めるが、それは相手国のさらなる軍備拡大を招くだけ。核兵器も軍備増強も、戦争の抑止にならないことは、いま現在のロシアによるウクライナ侵略や第二次世界大戦など過去の歴史が証明している。 国債という借金と甚大な放射性廃棄物を積み上げて軍事産業と大手電力を儲けさせ、将来世代に返済不能な負債と放射能汚染と核廃棄物そして核戦争による破滅という莫大な負の遺産を残す。 「習近平は退陣せよ」「自公政権は退陣せよ」がアジアと世界の未来につながる。 《岸田文雄首相は28日、防衛費に「防衛に資する」研究開発費などを加えた安全保障関連経費について、2027年度時点で国内総生産(GDP)比2%とするよう浜田靖一防衛相と鈴木俊一財務相に指示した。従来の防衛費は長く1%水準が続いていたが、大幅に増える見通しだ。 首相は防衛費の「相当な増額」を表明していたが、具体的な規模を示すのは初めて。浜田氏によると、「財源がないからできないということではなく、様々な工夫をした上で必要な内容を迅速にしっかり確保する。防衛費とそれを補完する取り組みを合わせ、現在のGDPの2%に達するよう予算措置を講ずる」よう指示があった。 首相は財源の考え方も示した。27年度以降も「防衛力は維持・強化していく必要がある」として、「まずは歳出改革に最大限努力するとしても、これを安定的に支えるためのしっかりした財源措置は不可欠」と指摘。23〜27年度の5年間の防衛費の規模と財源について、与党と協議した上で年内に同時決着させる考えを示したという。首相周辺によると、首相は24日以降、麻生太郎副総裁ら安保3文書改定を議論する「外交安全保障に関する協議会」の党幹部に対し、こうした考えを説明したという。周辺は「来年度からいきなり増税というわけにはいかない」と語り、23年度からの増税には否定的だ。 新たに防衛費と合算する費用は、政府の有識者会議が今月22日にまとめた報告書で示した「総合的な防衛体制の強化に資する経費」が中心になる。研究開発、港湾などの公共インフラ、サイバー安全保障、国際的協力の4分野で、これまで他省庁予算とされたものを加える。このほか、NATO(北大西洋条約機構)の定義を参考に、海上保安庁予算や恩給費なども算入する。 21年度当初見通しのGDP559兆円を前提にすると、2%は約11兆円となる。21年度の防衛予算(補正を含む)は6兆1千億円(GDP比1・09%)、NATO定義を参考にした経費を加えると計6兆9千億円(同1・24%)となる。残りの4兆円あまりを従来の防衛費の増額や「総合的な防衛体制の強化に資する経費」などに充てる計算になる。 |
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2022年11月27日
・判決は国家公務員が職務で損害を与えた場合、国が賠償責任を負い、公務員個人は負わないとする最高裁判例を引用し、佐川氏個人の賠償責任を否定。 刑法第155条 1. 行使の目的で、公務所若しくは公務員の印章若しくは署名を使用して公務所若しくは公務員の作成すべき文書若しくは図画を偽造し、又は偽造した公務所若しくは公務員の印章若しくは署名を使用して公務所若しくは公務員の作成すべき文書若しくは図画を偽造した者は、1年以上10年以下の懲役に処する。 公文書偽造罪は刑法第155条に規定されている刑事犯罪である。財務省は改竄を指示し、国会で虚偽答弁を繰り返した元理財局長佐川宣寿・国税庁長官を18年3月9日減給20%3カ月の減給処分としたのみ。 安倍政権が2017〜18年に行った森友問題での国会答弁のうち、事実と異なる答弁が計139回、そのうち佐川の答弁が8割近くにのぼる108回(財務相麻生太郎は3回)を占めたとAERAは報じている。 「何月何日に何をしたかという面会記録は、再三申し上げておりますが、そういう記録はないわけでございます」(2017年3月2日答弁) 「私ども、そういう面会記録につきましては、保存期間一年未満ということでございまして、契約終了とともに処分しておるところでございます」(17年3月6日答弁) 「そういう面会録は売買契約と同時に処分してございます」(17年3月9日答弁) 「森友学園というものがあって、こういう取引が行われていたということを私が知ったのは、あの二月の売却価格の非開示の報道が初めてでございました」(18年3月答弁) 既に理財局の国有財産審理室が17年の2月初旬、報道に先んじて理財局長に案件の概略を説明しており、安倍政権の官房長官菅は国有地売却問題が報道で明らかになった17年の2月22日に官邸で佐川宣寿理財局長と中村稔総務課長と面談し、その後財務省による組織的な公文書改竄と破棄が始まっている。 財務省の調査報告は、改竄は「本省理財局において、理財局長が方向性を決定づけた」とし、麻生太郎財務相には「一切報告されぬまま」だったとし、菅や安倍など官邸の関与に全く触れていない。 森友の公文書問題とは、安倍官邸の指示と財務相了解のもとで、この未曾有の公文書破棄と改竄そして度重なる国会虚偽答弁が行われたのは明らか。公務として文書を偽造したものだけではなくそれを直接指示した局長や関与した大臣らには、本来厳正な刑事責任が問われなければならない。 改竄を強いられた赤木さんはその問題を痛切に感取し心的ストレスで自死した犠牲者であり、改竄を指示し虚偽答弁を繰り返して他人事で済ました局長から首相までの刑事・民事責任を全く認めず、国民の税金による国家賠償とすることは、裁判所がこの公文書偽造と破棄の刑事犯罪に加担すると言うこと。あまりにも暗愚すぎる司法は、この国をさらに衰退させるだけ。 《学校法人森友学園への国有地売却を巡る財務省の公文書改ざん問題で、改ざんを強いられ、自死した近畿財務局職員の赤木俊夫さん(当時54)の妻雅子さん(51)が改ざん当時の同省理財局長の佐川宣寿(のぶひさ)氏に1650万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が25日、大阪地裁であった。中尾彰裁判長は佐川氏の賠償責任を認めず、請求を棄却した。 「訴訟の目的」を加え徹夜で書いた訴状 夫が自死した赤木さんのため 雅子さんは当初、国と佐川氏を訴え、改ざんの理由や自死の原因、経緯の解明などを求めた。国は2021年12月に突如、賠償責任を認める「認諾」をしたため、国との訴訟は終結。残った佐川氏との訴訟で佐川氏への尋問は認められず、雅子さんが求めた真相解明にはつながらなかった。雅子さん側は控訴する方針。 判決などによると、俊夫さんは国有地売却問題が明らかになった17年2月以降、財務省からの指示などへの対応に追われた。安倍晋三首相(当時)が国会で「私や妻が関係していたということになれば、首相も国会議員も辞める」と答弁。理財局から近畿財務局に指示が出され、俊夫さんらが改ざんに関わった。 俊夫さんは同年7月にうつ病と診断され、休職。18年3月、自宅の居間で自死した。近畿財務局は19年2月、公務災害に認定した。 判決は、国家公務員が職務で損害を与えた場合、国が賠償責任を負い、公務員個人は負わないとする最高裁判例を引用し、佐川氏個人の賠償責任を否定した。 一方で、財務省の調査報告書や、俊夫さんが改ざんの経緯をまとめた「赤木ファイル」などをもとに、改ざんは組織的になされ、佐川氏がその方向性を決定づけたとし、俊夫さんが改ざんの指示に抵抗していたことは認定した。 朝日新聞は、佐川氏側に赤木さん夫妻への思いなどを質問したが、24日までに回答はなかった。(森下裕介) |
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2022年11月27日
京都から帰った翌日野菜など購入に西宮ガーデンに向かう。
六甲も車内から遠く身える甲山も紅葉。若松公園前の店でやはり絶品の島そばをいただく。公園で小さな子たちが落ち葉で楽しげ。
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2022年11月26日
京都三日目。
寝坊し曇り空の下宿を出て金毘羅宮、庚申堂、八坂の塔を経て青龍園も見ながら産寧坂を上る。明保野亭は閉じたまま。陶器店併設のお店テラスで紅茶を飲み、清水坂から門前まで。海外からの観光客多く皆楽しげ。
11時過ぎ同じ陶器の店でうどんと地ビールでもと戻るが既に先客多く30分待ちとか。そのままなるべく小道を下るが恵比寿神社界隈まで見つからず。その横手は広い区画が整備中だった。宮川町を歩くと光琳というお店があり、昼も営業中で初めて入るとランチ類が千円少し、鱧も入る天ぷら丼1100円也を注文。これが今まで食べた天丼のベストだった。
女将はもと芸妓さんかと思えるキリッとした人、その息子さんか娘さんご夫婦で料理と配膳、やがて小学生の姉弟のお孫さんが店に帰ると私もいるカウンターに、「こんにちわ」と挨拶していた。円安と材料費値上がりで京の店はずいぶん値上がりしているが、まさか宮川町でこんなお店があるとは。さっそく旅行と食好きには伝えておいた。
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